障がい者が職場で働く際に、自分の障がいを公表して探す場合を「オープン」と呼び、隠して採用を目指す場合を「クローズ」と呼びます。では、どちらがより良い選択なのでしょうか。この記事では、障がい者雇用と一般採用の違い、障がい者雇用率について解説し、さらに「オープン」と「クローズ」の選択について考えてみます。また、効率的な障がい者雇用探しの方法も紹介します。
障がい者雇用と一般採用の違いは？
障がい者雇用とは、障がい者手帳を持っている人を採用することを指します。障がい者手帳は、身体障がい者手帳、療育手帳、精神障がい者保健福祉手帳を含む総称です。障がい者雇用は求人数が限られており、契約社員が多い傾向があります。しかし、契約社員としての評価が高まれば正社員への昇格も可能です。障がいをオープンにして探す場合、自身の障がいに関する配慮や必要な支援について面接時に話す必要がありますが、企業はそれに基づいた働きやすい環境を整えてくれます。
一般採用は、一般的な採用プロセスを指します。正社員として応募し、採用されますが、障がいについては伝えないため、配慮が受けられません。通院や援助が必要な場合でも、伝えることが困難です。障がいによっては隠して働くこともできるかもしれませんが、長期的な雇用の維持には困難が生じ、1年以上働き続ける割合は50％未満になっています。
障がい者雇用率って？
障がい者雇用率は、一定の従業員数のうち、障がい者を2.3％以上採用しなければならない法律です。法令に従って、企業は一定の割合で障がい者を雇用することが求められています。この法律を遵守しない場合、企業には罰金などの制裁が科される可能性があります。
オープンとクローズ、どちらがいい？
では、「オープン」と「クローズ」、どちらがより良い選択なのでしょうか。
長期的に働きたいと考えている場合、オープンにして働くことをおすすめします。オープンな場合、配慮や理解が得られやすく、自身の障がいに合ったサポートが受けられます。通院時間の調整や適切な部署への配置など、障がい者にとって働きやすい環境が整えられます。また、契約社員から正社員への昇格のチャンスもある企業を選ぶことで、安定した雇用を実現できる可能性も高まります。
一方、クローズで働く場合は、正社員として採用されるかもしれませんが、障がいについては伝えずに働かなければなりません。配慮やサポートは受けられず、障がいを抱えながら働くことは困難です。結果として、体調が悪化し休職が頻繁になったり、最終的には退職する可能性があります。
自身がどのように働きたいか、障がいの配慮が必要かをよく考え、オープンかクローズかを選択しましょう。自己開示によるオープンな働き方を選ぶことで、働きやすさや将来のキャリアにつながる可能性が高いです。
障がい者雇用を探すには何が効率的？
障がい者雇用を探す方法として、ハローワークを利用することが挙げられます。ただし、面接日の調整などのやり取りは自分で行わなければなりません。
もう一つの効率的な方法としては、障がい者専門の就職エージェントに登録することです。このようなエージェントに登録すると、障がい者雇用に関するノウハウを持つコンサルタントが企業との連絡ややり取りをしてくれます。彼らは就職活動の相談にも応じてくれるだけでなく、企業の内部情報や雰囲気についても知ることができます。
他にも、面接の練習や履歴書・エントリーシートの添削などの支援も行っていますので、登録すると心強いです。
まとめ
この記事では、障がい者雇用と一般採用の違い、障がい者雇用率について解説しました。また、「オープン」と「クローズ」の選択について考え、障がい者雇用を探す際に効率的な方法についても触れました。
自身の将来のライフプランを考慮しながら、オープンかクローズかを選ぶことが重要です。長期的な安定雇用を目指す場合は、オープンな働き方がおすすめです。障がい者専門の就職エージェントを活用することで、より効率的に障がい者雇用を見つけることができます。
