障害者雇用で就職する場合、障害による配慮をしてもらう必要なことがあると思うのですが、就職してから短い期間で退職することになった人が退職の理由にしているので多いのが、「障害に対して会社の配慮がない」ということです。
障害に対する配慮は障害がある方が働く上で重要になってきます。
では自分が「どんな障害で、どんな配慮が必要です」ということを会社に理解してもらうにはどうしたらいいのでしょうか。
この記事では、障害に対する配慮に伝え方について解説します。
障害に対する配慮の伝え方
障害を持っていて、それに対する配慮を伝えることは、障害者が長く定着して働く上で重要です。
障害者の定着率は特に精神障害者の方は1年定着率は50％くらいで、1年で半分はやめてしまいます。
障害者雇用で入社した方のアンケートで「現職または前職での障害への理解や配慮についての満足度」では、54％の方が「あまり満足していない」「全く満足していない」という結果が出ました。
不満を持っている人は、
「入社前に採用担当者に必要な配慮を伝えたのに、入社後にその配慮がなかった」
「職場のスタッフに伝わっていなかった」
「最初は配慮してもらったけど、次第に配慮がなくなった」
という声があります。
こう言った不満は「合理的配慮」という観点から企業側の改善が必要です。
しかし、一方で面接のときや入社したときにきちんと必要な配慮を伝えてなかったことも配慮が受けられないということもあります。
きちんと配慮について企業に伝えられたかというアンケートに関しては、全体の74％が伝えられたという結果が出ていますが、特に精神障害者の方は62％しか伝えられていないという現状があります。
精神障害は目に見えないので、きちんと伝えないと相手には伝わりません。
そのため、面接の時にしっかりと説明する必要があるのですが、精神障害を持っていることをあまり知られたくない、重い症状だと思われたくないという方が多いです。
障害の配慮については、面接の時にきちんと面接官に伝えなければなりません。
面接官は面接のプロですが、障害のプロではありません。
しっかり伝えなければ相手には伝わりません。
ましてや障害は一人一人症状も配慮も変わってきます。
自分でしっかり自分の障害について話をしないと、企業側も「合理的配慮」を求められても、何をしたらいいのかわかりません。
うまく相手に伝えなければなりません。
企業に自分の障害をうまく伝えるには何をしたらいい？
企業に自分の障害をきちんと知ってもらうためには、まずは自分の中で自分の障害を把握し、どんな配慮が必要か考えることが大切です。
自分もわからないのに、相手に伝わるはずはありません。
しっかり時間をかけて、相手に伝わるように整理をして、言葉にできるように準備しておきましょう。
ここで大切なのが、障害や必要な配慮を伝えるという一方的な働きかけではダメだということです。
相手にしっかり伝わることでコミュニケーションが成り立っている相手と自分の障害による配慮について分かり合えるのです。
たとえば、聴覚障害なら、「コミュニケーションに関する配慮」という項目一つとっても伝えなければならないことはたくさんあります。
補聴器で聞き取れるのか、それとも口を読んで会話を理解しているのかでも対処の方法も変わります。
口を読む方はマスクを外して話しかけてもらわないと口が読めません。
また、音声より手話のほうが理解しやすいとか、筆談の方が確実だということもあります。
「伝える」から「伝わる」にするには自分の障害について幅広く知識を取り入れ、相手が障害がわからない人にもきちんと伝わるだけの説明力が必要です。
また、配慮について伝える時には、「こういう配慮をしてもらえれば、〇〇はできます」などと前向きな伝え方をしましょう。
自分ではうまく伝える自信がない方は
自分ではうまく伝える自信がない方は就職エージェントのコンサルタントと相談して考えるといいでしょう。
障害者に特化した就職エージェントのコンサルタントは慣れているので、適切はアドバイスをもらえるでしょう。
まとめ
この記事では、就職の際に企業側に自分の障害を理解してもらい、合理的配慮を適切にしてもらうためにどうしたらいいかをお伝えしました。
自分がまず自分自身の障害をよく理解し、どんな配慮が必要か、しっかり整理して面接に挑みましょう。
相手に伝わるように説明し、その上で就職できるよう、就職エージェントを利用することもおすすめです。
