視覚障害の方で、障害者雇用で働いている方は多数いらっしゃいます。
メガネやコンタクトレンズでも視力が上がらず、日常生活に困難が生じている方を、視覚障害者といいます。その障害の症状や対処方法はさまざまです。
「視覚障害の私に向いている仕事はあるのか？」
「視覚障害を持って働くってどうなるの？」
と思っている方も多いです。
この記事では
- 視覚障害の種類
- 視覚障害の方の雇用状況や具体的な仕事内容
- 必要な合理的配慮や解決方法は？
について解説します。
視覚障害の種類
視覚障害の方にはさまざまな障害の種類があります。
視力障害
眼鏡などを使っても視力が上がらず、機能が低下した状態をいいます。視力の程度を分類すると、失明している・視覚的な情報がほとんど得られない（光しかわからないなど）・拡大鏡や視覚補助具を使うことで視力を補える方。
視野障害
視野とは見えている範囲をいいます。視野が狭いと周囲が見えないので、歩行時などに不具合があります。中心だけ見えたり、周囲はぼんやり見れるが中央は見えないなど、さまざまです。
色覚障害
特定の色がわからない。色の見え方が本当の色と違う症状をいいます。
光覚障害
光覚障害は光を感じた時に、その強さを区別する機能がうまく機能しない状態をいいます。明るいところから暗いところ、または暗いところから明るいところに順応がうまくできない障害です。
視覚障害の方の雇用状況や具体的な仕事内容
視覚障害の方の雇用状況はどうなっているのでしょうか。
厚生労働省のデータによると、視覚障害の就職率は42％程度です。
視覚障害の方が働いている具体的な仕事内容として、専門的・技術的職業が975件（47.8％）でした。その内訳は、あんま・鍼・灸・マッサージが802件（39.3％）、福祉施設指導専門員（機能訓練指導員等）72件（3.5％）、理学療法士19件（0.9％）、その他82件（4.0％）でした。
続いて、清掃の仕事や生産工程の職業など、幅広い分野で活躍されています。
必要な合理的配慮や解決方法は？
それでは、視覚障害を持ちながら働くためには、どういった合理的配慮や問題に対する解決策はなんでしょう。
視覚障害の方は、仕事場への交通手段や道の様子、仕事の時に書類やパソコンが見えにくいなどのさまざまな問題があります。
それぞれの解決策について考えてみましょう。
通勤の問題
視覚障害を持っている方は、通勤ラッシュ時に電車やバスに乗るのは難しいです。人も多く危険も伴います。
そのため、フレックス制度を取り入れている企業を選ぶと良いでしょう。フレックスタイムなら、コアタイムと言って必ず職場にいなければならない時間帯をのぞいて自分の好きな時間に出社することができるので、電車のラッシュが済んでから通勤することも可能です。
企業によっては、あらかじめ通勤ルートを一緒歩いて、どこか問題があるかどうか、どの道が安全なのかを考えてくれる企業もあります。
オフィスのレイアウトや使用機器について
職場についてからも、オフィス内の移動が困難です。どこに何があるのかわからないので、仕事をする際も配置がわからないと困ります。
そのため、職場の配置を細かい部分まで教えていただけるよう、企業側に伝えましょう。
複数のテナントが入っているビルなどでは、建物の入り口からオフィスまでの道のりも教えてもらいましょう。
その他に、トイレの位置、エレベーターの位置なども聞いておきましょう。
災害や火災などが起きた時の避難経路も確認が必要です。
面接の時に、そのあたりをしっかり配慮して欲しいと伝えておくと、安心です。
そして、働く上で支援機器が必要な場合は、何が必要なのかも面接で伝えましょう。
音声で読み上げ・入力できるソフトや、拡大読書器、点字入力キーボード、点字翻訳ソフトなど、必要な機器は早めに準備してもらったほうがいいので、面接時に伝えられるといいですね。
社内外でのコミュニケーション
最後に、社内外でのコミュニケーションの問題もあります。相手と自分の意思疎通がうまく図れる方法は何か、伝えておきましょう。
特に、初めて視覚障害の方と接する社員が多いであろう職場の場合は、とても大切な情報になります。
たとえば、「話しかける時に自分の名前を言ってから話してもらうと、相手が誰なのか把握しやすい」ということや、「離席する時は、名前を言ってどれくらい離席するのかを伝えてほしい」ということを伝えておくと、コミュニケーションが取りやすくなるでしょう。
コミュニケーションを取る上で必要な配慮は必ず伝えましょう。
また、白杖を使用している人は、どのように誘導してほしいのか・段差や曲がる方向なども伝えながら案内してほしいことを伝えましょう。
ポイントは、「どんな配慮が必要なのか」事前に、明確に伝えておくことです。
受け入れる側の企業も、どんな配慮が必要なのかわからないことが多いです。こちらから情報を伝えていくようにしましょう。
まとめ
この記事では
- 視覚障害の種類
- 視覚障害の方の雇用状況や具体的な仕事内容
- 必要な合理的配慮や解決方法は？
について解説しました。
視覚障害を持っていても、障害者雇用で一般職についている方もいます。
しっかり必要な配慮について伝えて、働きやすい環境を作っていきましょう。
